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FXに与える要人の発言とは?過去の事例を振り返りながら確認しよう

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為替レートは各国の「要人」と呼ばれる通貨当局者の発言に反応し、大きく動くことがあります。そして、ヘッジファンドや金融機関は要人発言を常にチェックし、その発言から隠された真意を汲み取り、利益を得るために取引を行うのです。

「要人」とは各国の財務大臣や中央銀行の総裁を主に意味しますが、その中でもアメリカの財務大臣、FRB議長、日本の日銀総裁、ヨーロッパの欧州中央銀行(ECB)総裁の発言は為替マーケットに影響を与える力が大きいため、この4人の発言には特に注目しましょう。

例えば、アメリカのFRB議長が将来の利上げについて言及すると、市場は利上げが近いと判断、ドル買い円売りが先行し、ドル円のレートが上昇するといった事がこれまでも起きました。

これらの人々は自身の発言の影響力の大きさを理解しており、為替レートを自国にとって優位な方向へ誘導するため、意図的に発言をすることがあり、これを「口先介入」と呼びます。

ここではかつでどのような要人発言があって、どう為替が動いたか過去を振り返ってみましょう。

過去の要人発言とその結果

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2015年5月ECBドラギ総裁の発言

2015年5月8日にECBドラギ総裁が「ユーロ高は深刻な懸念を呼ぶ問題だ。必要があれば来月行動する。」と述べ、翌月の金融緩和について示唆、これを受けユーロは全面安となり、ユーロ円はそれまで142円近辺で取引されていたのが、140.50円まで下げる展開に。

ヨーロッパはこの後ギリシャ危機を乗り越えましたが、スペイン、イタリアなど経済状態の悪い国が多く、さらに難民問題が発生するなど難題を抱えています。

ユーロを取引している投資家はドラギ総裁の発言に耳を傾けるようにしましょう。

2015年6月日銀黒田総裁の発言

2015年6月10日に日銀黒田総裁が「実効為替レートで見ると円安になっているのは事実。さらに円安に振れることはありそうにない。」と述べたことに市場は反応。

それまで124円台で取引されていたドル円は一気に122円台まで下落。黒田総裁は6月に入り円安が急激に進んだことに対して、あまりにも上昇のペースが早すぎると警鐘を鳴らし、以後ドル円は下落トレンドに突入しました。

黒田総裁はこれまでの日銀の総裁とは異なり、デフレ脱却に向けた金融政策に積極的で、これからも様々な政策を打ってくることが予想されます。その発言は対円通貨には大きな影響を及ぼすので注目しましょう。

2015年12月FRBイエレン議長の発言

イエレンFRB議長は2015年12月2日の講演で「利上げは米経済が景気後退から回復していることの証明。」と利上げに前向きな姿勢を示したことから、発言後にドルが買われドル円が123円台後半まで上昇。

このころ市場の関心はアメリカがいつ利上げをするかということで、イエレン議長の利上げに関する発言により、このように為替が変動することがよく起こりました。

アメリカは世界最大の経済大国であり、中央銀行に相当する連邦準備制度理事会の議長であるイエレン氏の発言は、世界の為替や証券市場に最も大きな影響を与えます

イエレン氏の発言に対しては、自分なりに分析してその発言から中長期的な為替や世界経済への影響を予想するようにしましょう。

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